土地探しの際にハザードマップを活用する方法とリスク対策について解説

日本は地震大国として知られていますが、地震だけでなく、台風や豪雨による大きな被害も多く発生しています。
マイホームは、長期間に渡って生活する住居であるため、土地探しの際には「ハザードマップ」を確認したうえで購入を検討するのがおすすめです。
そこで今回は、土地探しの参考になる「ハザードマップ」とはなにか、活用方法やリスク対策について解説します。
土地の購入をご検討中の方は、ぜひ参考にしてみてください。

土地探しの参考になる「ハザードマップ」とは

近年、日本では大きな地震や台風、豪雨などによる被害を受けることがよくあり、防災に対する意識が高まったという方も多いのではないでしょうか。
災害は、いつ、どこで発生するかわかりませんが、災害が発生した際に被害を受けやすい土地と、比較的受けにくい土地が存在します。
これから土地を購入する場合、災害を受けやすい土地は、できれば避けたいですよね。
また、購入したい土地を見つけた際には、その土地の災害リスクについて確認したうえで検討したほうが安心です。
土地探しをするうえで、災害リスクが高いかどうかを調べる際には、国や自治体が作成する「ハザードマップ」が参考になります。
「ハザードマップ」とはどのようなものなのか、まずはその概要について解説します。

ハザードマップとは

ハザードマップとは、自然災害が起こった際に受ける被害を予測し、その範囲を地図にしたものです。
「ハザード」には、もともと「危険」や「危険性」という意味があります。
つまり、危険性を示すための地図として、ハザードマップはつくられています。
地図にすることで、災害が発生した際の被害が予想される地域や、その被害の内容をイメージしやすいため、土地の災害リスクを知る参考として有効なのです。

ハザードマップにおける所在地の説明の義務化

2011年の「東日本大震災」や、2020年に日本各地で発生した集中豪雨では、甚大な被害が発生しました。
その影響もあり、2020年8月に改正された「宅地建物取引業法」では、不動産会社に対して、不動産取引の際にハザードマップを提示して災害リスクを説明することを義務付けました。
これにより、取引対象の土地がハザードマップ上のどのエリアにあるかを、重要事項説明時に確認できるようになったのです。

ハザードマップの内容

ハザードマップに記載されている災害の種類は、主に、洪水、土砂災害、地震、津波・高潮などです。
なかには、火山の噴火について記載されている地域もあります。
これらの災害が発生する可能性がある危険区域と、避難経路や避難場所も記載されています。

ハザードマップの入手方法

国土交通省が運営する「ハザードマップポータルサイト」や、自治体のホームページにアクセスすると、ハザードマップを閲覧できます。
国土交通省のサイトでは、日本全国の地図から対象の地域を選んだり、住所を入力すれば調べられるため、気軽に日本国内の危険区域を確認できます。
自治体が作成する紙のハザードマップは、役所の窓口で希望すれば入手可能です。

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土地探しの際にハザードマップを活用する方法

では、実際にハザードマップを入手したら、どのように活用すれば良いのでしょうか。
そこで次に、ハザードマップを活用する方法について解説します。

想定されるリスクと程度を確認する

ハザードマップを活用することで、災害が起こった際に、どのような被害を、どの程度受ける可能性があるのかを確認できます。
たとえば、河川が氾濫した場合、浸水が想定される区域とその深さを確かめることが可能です。
また、大雨が降ったときに冠水する可能性がある道路もわかるため、購入したい土地の周囲にそのような道路があれば、移動が困難になることも予想できます。
つまり、災害リスクが高い土地か、それとも、災害が起きた場合でも比較的被害が少ない土地なのか、地図上で確認したうえで土地の購入を検討できるのです。

古地図と比較して昔の土地の状態を確認する

都市開発がおこなわれたり、新しい道路ができたりと、土地は年月の経過とともに変化します。
地域によっては、海や川、沼を埋め立てた土地や、山を切り崩して土砂を埋め立ててつくった住宅地なども存在します。
そのような土地は、地盤が軟弱な可能性があり、建物を建てるときには地盤改良工事が必要になるかもしれません。
したがって、土地探しの際には、土地が昔どのような状態だったのかを確認することも大切なのです。
古い時代の地形は、「古地図」で確認できます。
古地図は、国土交通省のホームページで閲覧可能です。
地域の図書館に収蔵されている場合もあるため、図書館で探してみても良いかもしれません。
現在のハザードマップと古地図を照らし合わせ、土地の歴史も確認してみましょう。

避難場所や避難経路を把握しておく

ハザードマップには、災害時の避難場所や避難経路なども記載されています。
土地探しをするにあたって、災害が起こらない土地というものは存在しないと理解しておくことが大切です。
したがって、災害リスクが低い土地であっても、万が一災害が起きたときに、自宅から避難場所まで離れすぎていないか、避難経路はわかりやすいかなどを確認しておきましょう。
職場や学校からの帰宅ルートもチェックしておくと、いざというときに家族の行動範囲が想像しやすいですよ。

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土地探しにおけるハザードマップを用いたリスク対策

土地探しをする際は、ハザードマップを用いて、災害リスクの低い土地を探すことも大切ですが、想定していなかった場所で災害が発生することも、十分考えられます。
したがって、ハザードマップで災害発生予想区域の土地を確認したら、その土地でどうすれば被害を少しでも抑えることができるのか、対策することが大切です。
そこで最後に、「水害」と「地震」の2つに注目し、ハザードマップで得た情報を参考に、事前にできる対策について解説します。

水害

いざ洪水が起きたときには、濁流を回避することは困難です。
室内にも浸水し、外に出ることもできない状態になるのが予想できます。
家のなかまで浸水すると、家電製品が故障したり、家具が壊れてしまったりと、日常生活に支障をきたします。
そこで、災害リスクがある土地には、基礎を高くした家を建てるのがおすすめです。
たとえば、1階を駐車場にして、2階以上を居住スペースにする建て方です。
1階の駐車場をRC造にすれば、もし浸水しても被害が少なく済むでしょう。

地震

地震対策としては、まずは地震に強い土地を探すことが大切です。
ハザードマップを活用し、揺れやすさや液状化の可能性などを確認しましょう。
また、先述したように、古地図で土地の歴史をチェックするのもおすすめです。
住宅を新築する際には、地盤調査をおこなうのが一般的です。
調査の結果、地盤を強固にする必要がある場合は、地盤改良工事をおこなったあと、建物を建築することになります。
地震に強い家を建てるにはどうすれば良いのか
地震による被害を抑えるためには、地盤の強い土地に、地震に強い家を建てることが重要なポイントです。
地震に強い家にするには、以下の3つの構造が挙げられます。

●耐震構造…地震の揺れに耐える
●免震構造…地震の揺れが直接建物に伝わらない
●制震構造…建物の骨組みに設置した装置が地震の揺れを吸収する

また、正方形に近い、シンプルな形の家のほうが、地震に強いといわれています。
土地の状況や予算などを考慮し、設計士と相談しながら、形や大きさ、構造を決めていきましょう。

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まとめ

土地探しをする際は、災害が発生した際に被害を受けるリスクが高いかどうかを確認するために、ハザードマップを活用するのがおすすめです。
さらに、古地図とハザードマップを比較することで、地盤の強さを想定することができます。
マイホームを購入する際には、ハザードマップを活用しながら対策をし、できるだけ被害を抑えられる家づくりをしましょう。